サステナビリティ

削減する

ケリングは、温室効果ガス(GHG)と事業上不可欠な排出物の最小化に重点を置いています。そのために、科学的根拠に基づく削減目標を設定し、具体的なプログラムを実施しています。

意欲的な目標を設定する

2016年、ケリングはSBTイニシアチブ(Science Based Targets initiative)に参加した初のラグジュアリー・グループおよびフランス企業となりました。これに合わせて、カーボンフットプリントを削減するための科学的根拠に基づく目標を打ち出しました。


SBTイニシアチブは、カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト(CDP)、国連グローバル・コンパクト、世界資源研究所、WWFによって立ち上げられ、企業が科学的なアプローチに基づいてGHG排出量の削減目標を設定することを支援しています。このイニシアチブは、2050年までに地球の気温上昇を1.5℃に抑えるというパリ協定の目標に従い、低炭素経済への移行を推進しています。また、すべての業界関係者にこの活動への参加を呼びかけています。


2020年、ケリングはSBTイニシアチブに合わせて気候変動に関する目標を改定し、以下の2つのカテゴリーにおいて排出量を削減することを約束しました:

•    2030年までに、スコープ1および2のGHGの絶対排出量を90%削減(比較対象は2015年の数値)

•    2030年までに、ケリングのサプライチェーンにおけるGHGの排出原単位を70%削減(比較対象は2015年の数値)

•    再生可能な電力の年間調達量を2022年までに100%にする(比較対象は2015年の数値)



2019年には、自社の事業およびサプライチェーン全体での完全なカーボンニュートラル達成を発表しました。 (詳しくはこちら).

 

 

サステナブルな原材料の調達

ケリングの製品の品質は長い製品寿命と本質的な持続可能性を保証しています。ケリングは循環型アプローチを導入し、サプライチェーンでの再利用とリサイクルを優先し、バージン素材への依存度を低減させることで、廃棄物、バージン原材料、そして二酸化炭素の排出量の削減を進めてきました。

 

さらに踏み込んだ目標として、2025年までに、ケリングのすべてのサプライヤーが環境スチュワードシップ、トレーサビリティ、動物福祉、化学製品の使用、労働条件について、グループが設定した基準を満たすことを目指しています。また、サプライチェーンにおけるカーボンフットプリントを削減するため、エネルギーの効率化と再生可能エネルギーの使用を促進するStandards for Storeも制定しました。


 

エネルギーの効率化を推進する

ケリングはEP&Lの結果を元に、最も影響の少ないソリューションを選択するよう努めています。その一例として、化石燃料の使用を段階的に廃止しています。現在はエネルギーコストの削減に取り組んでおり、各ブランドの店舗における炭素排出量は2015年以降、原単位ベースで30%削減されました。最終的に、ケリングは、2022年までに自社の事業活動において使用するエネルギーを100%再生可能エネルギーにすることを約束しています。さらに、このような取り組みを行っている企業を団結させ、支援することを目的としたCDPが主導するイニシアチブ、RE100とも連携しています。

クリーン・バイ・デザインで模範を示す

ケリングは、エネルギーや水の消費、大気や水質の汚染、廃棄物、土地利用などに関して、新しいサステナブルな取り組みをサプライチェーン全体で推進しています。このような目的から、製造現場を改善するためのいくつかの革新的なプログラムを展開してきました。

そんな中でケリングが選んだのは、Natural Resources Defense Council(NRDC)が開発したプログラム、クリーン・バイ・デザインです。このプログラムは、製造現場におけるエネルギー原単位や水の使用量を削減する効果的な方法を提供しています。このプロジェクトが2013年に開始して以来、ケリングは取引のある36の織物工場で監査を行いました。これらの工場は主にイタリアにあり、プログラムを通じてエネルギー効率の向上、クリーンエネルギーの自給、よりクリーンな燃料への転換などを進めた結果、自社のフットプリントを19%削減し、年間数千トンに及ぶ二酸化炭素を削減することができました。 またケリングは2020年末、アパレル・インパクト・インスティテュートやその他2つのグローバルなファッションブランドとのパートナーシップをイタリアで立ち上げ、クリーン・バイ・デザインの規模の拡大と、イタリアにおけるサプライチェーンの環境フットプリント削減にさらに力を入れています。このイニシアチブは、測定可能な結果を伴う環境保護プログラムを取りまとめ、資金を提供し、規模を拡大するためのプラットフォームを確立することを目指しています。